有給休暇を無料で自動計算する方法は?ツールとExcelの比較
有給休暇従業員ごとに入社日や勤務日数が違うと、休暇の日数を手で数える手間が増え、誤りも起こりやすくなります。
そのため、有給休暇の日数を費用をかけずに自動計算できる方法はないかと探している担当者は少なくありません。
無料の計算ツールやExcelでどこまでできるのか、システムを使うべきなのはどのような場合かも気になるところです。
方法を誤ると、年5日の管理などで漏れが出るおそれがあります。
有給休暇の自動計算について、無料でできる方法と、それぞれで自動になることと手作業が残ることを順に確かめていきます。
有給休暇を無料で自動計算する方法は?
有給休暇を無料で自動計算する方法には、Webの計算ツール、Excelのテンプレート、勤怠管理システムの3つがあり、自動で計算できる項目の範囲がそれぞれ異なります。
Webの計算ツール、Excel、勤怠管理システムの3つ
有給休暇を無料で自動計算する方法は、主に以下の3つです。
| 方法 | 費用 | 向いている使い方 |
|---|---|---|
| Webの計算ツール | 無料 | 1人の付与日数をその場で確かめる |
| Excelのテンプレート・自作 | 無料(Excelの利用料を除く) | 少人数の従業員をまとめて管理する |
| 勤怠管理システム | 無料プランや無料体験がある製品もある | 打刻や申請と合わせて全員を管理する |
どの方法を選ぶかは、従業員の人数や働き方、どこまでを自動にしたいかによって変わります。
自動計算が必要な6つの項目
有給休暇の管理で計算が必要になる項目は、以下の6つです。
| 項目 | 計算の内容 |
|---|---|
| 付与日 | 雇入れから6か月後、以降1年ごと |
| 付与日数 | 勤続年数と週の所定労働時間・日数で決まる日数(比例付与を含む) |
| 出勤率 | 全労働日のうち出勤した日の割合(8割以上で付与) |
| 残日数 | 付与日数から取得日数を引き、時効の2年で消える分を除いた日数 |
| 年5日の取得状況 | 10日以上付与した従業員が、付与日から1年以内に5日取得しているか |
| 管理簿 | 基準日、日数、取得した時季の記録 |
このうち、付与日と付与日数は入社日と勤務条件だけで計算できますが、出勤率や残日数は日々の勤怠や取得の記録がなければ計算できません。
3つの方法で自動になる項目の比較
3つの方法で、どの項目を自動で計算できるかは以下の通りです。
| 項目 | Webの計算ツール | Excel | 勤怠管理システム |
|---|---|---|---|
| 付与日 | できる | 式を作ればできる | できる |
| 付与日数 | できる | 式を作ればできる | できる |
| 出勤率 | 多くは8割以上とみなす | 出勤日数を手で入力すればできる | 打刻から計算できる製品がある |
| 残日数 | 取得日数を入力すれば表示するツールもある | 取得日を手で入力すればできる | 申請の承認と連動してできる |
| 年5日の取得状況 | 期限を表示するツールもある | 式を作ればできる | 自動で数えて知らせる製品がある |
| 管理簿 | 記録が残らない | 表として残せる | データとして残る |
勤怠管理システムでも、製品によってできる範囲は異なるため、導入前に確認が必要です。
このように、有給休暇を無料で自動計算する方法には、Webの計算ツール、Excelのテンプレート、勤怠管理システムの3つがあり、自動で計算できる項目の範囲がそれぞれ異なります。
次は、有給休暇を無料の計算ツールで自動計算する方法を解説します。
有給休暇を無料の計算ツールで自動計算する
有給休暇を無料の計算ツールで自動計算すると、入社日と勤務日数を入れるだけで付与日数や次の付与日がわかりますが、1人ずつの計算で記録は残りません。
入社日と週の勤務日数から、付与日数と次の付与日を計算できる
Webの計算ツールでは、主に以下の項目を入力して計算します。
- 入社日(雇入れの日)
- 週の所定労働時間(30時間以上か未満か)
- 週の所定労働日数(または年間の所定労働日数)
- 計算する日(多くは今日)
入力すると、今の付与日数と次の付与日、その日に付与される日数が表示されます。
週の所定労働日数が4日以下のパートなどは、比例付与の日数で計算するツールが多くあります。
時効や年5日の期限まで表示するツールもある
ツールによっては、付与日から2年で時効になる日や、年5日の取得義務の期限も表示されます。
各年の取得日数を入力すると、時効で消えた日数と残日数、年5日を達成しているかどうかまで表示するツールもあります。
ただし、多くのツールは出勤率を8割以上とみなして計算しているため、8割に満たない年がある従業員は結果を補正する必要があります。
1人ずつの計算で、記録が残らない
Webの計算ツールは、1人ずつ条件を入力して結果を見る仕組みのため、従業員全員の状況を一覧で管理することはできません。
計算した結果も保存されないことが多く、年次有給休暇管理簿の代わりにはなりません。
付与日数の確認や、就業規則の説明に使う補助として活用するのが向いています。
このように、有給休暇を無料の計算ツールで自動計算すると、入社日と勤務日数を入れるだけで付与日数や次の付与日がわかりますが、1人ずつの計算で記録は残りません。
次は、有給休暇を無料のExcelテンプレートで自動計算する方法を解説します。
有給休暇を無料のExcelテンプレートで自動計算する
有給休暇を無料のExcelテンプレートで自動計算すると、従業員全員の付与日数や残日数をまとめて管理できますが、正しい式を作る手間と、出勤率や取得日の入力は手作業で残ります。
労働局やMicrosoftの無料テンプレート
有給休暇の管理に使えるExcelのテンプレートは、以下のようなところで無料で公開されています。
| 公開元 | 内容 |
|---|---|
| 福井労働局 | 「年次有給休暇の管理台帳」(Excel)と記載例(PDF) |
| 相模原労働基準監督署 | 年次有給休暇管理簿の参考様式(PDF) |
| Microsoft | 休暇の管理用のExcelテンプレート |
| 書式のダウンロードサイト | 半日単位や時間単位に対応した管理表など |
テンプレートによって、自動で計算できる項目が異なるため、付与日数や残日数がどこまで自動で入るかを確かめてから使います。
自作する場合の式
Excelで自作する場合は、入社日をB2、付与日(基準日)をC2に入れたとすると、以下の式で計算できます。
| 求めるもの | 式の例 |
|---|---|
| 最初の付与日(6か月後) | =EDATE(B2,6) |
| n回目の付与日 | =EDATE(B2,6+12*(n-1)) |
| 付与日時点の勤続月数(D2) | =DATEDIF(B2,C2,”M”) |
| フルタイムの付与日数 | =IF(D2<6,0,INDEX({10,11,12,14,16,18,20},MIN(7,INT((D2-6)/12)+1))) |
付与日数の式は、勤続6か月で10日、以降12か月ごとに表の次の日数になり、勤続6年6か月以上は20日で止まる仕組みです。
週4日以下のパートなどは、比例付与の日数の表を別に用意し、週の所定労働日数に応じて引く日数を切り替える必要があります。
月末入社のずれ、比例付与、出勤率は手作業が残る
6か月後の日付をDATE関数で「月に6を足す」形で求めると、月末に入社した従業員の付与日がずれることがあります。
| 入社日 | =DATE(YEAR(B2),MONTH(B2)+6,DAY(B2)) | =EDATE(B2,6) |
|---|---|---|
| 2026年8月31日 | 2027年3月3日 | 2027年2月28日 |
DATE関数では存在しない2月31日が3月3日に繰り越されるため、付与が遅れてしまわないよう、EDATE関数を使うか、月末入社の従業員は日付を確認します。
また、Excelでは出勤した日数や有給休暇を取得した日を毎回手で入力する必要があり、入力の漏れがあると残日数や年5日の判定も誤ります。
このように、有給休暇を無料のExcelテンプレートで自動計算すると、従業員全員の付与日数や残日数をまとめて管理できますが、正しい式を作る手間と、出勤率や取得日の入力は手作業で残ります。
次は、有給休暇の自動計算で間違えやすいポイントを解説します。
有給休暇の自動計算で間違えやすいポイント
有給休暇の自動計算で間違えやすいのは、勤続年数の数え方、時効と消化の順番を考えた残日数、年5日の取得日数に時間単位を含めてしまうことの3つです。
勤続年数は「年」ではなく「6か月+1年ごと」で数える
付与日数は、勤続6か月で10日、1年6か月で11日と、「6か月+1年ごと」の区切りで決まります。
DATEDIF関数で勤続年数を「年」単位で求め、1年を10日、2年を11日と当てはめると、区切りが半年ずれてしまいます。
| 勤続期間 | 正しい付与日数 | 年単位で当てはめた場合の誤り |
|---|---|---|
| 6か月 | 10日 | 0年と数えて付与されない |
| 1年6か月 | 11日 | 1年と数えて10日になる |
勤続年数は月数で求め、6か月を引いてから12か月ごとに区切ると、法律どおりの日数になります。
残日数は時効の2年と、消化の順番を考えて計算する
有給休暇は、付与日から2年で時効により消滅します(労働基準法第115条)。
そのため、残日数は「これまでの付与日数の合計から取得日数の合計を引く」だけでは求められず、2年が過ぎた付与分を除く必要があります。
また、繰越分と当年度分のどちらから使ったかによって時効で消える日数が変わるため、就業規則で定めた消化の順番に合わせて計算します。
年5日の取得日数に時間単位は数えない
年5日の取得義務の判定では、従業員が半日単位で取得した場合は1回につき0.5日として数えることができます。
一方で、時間単位で取得した有給休暇は、年5日の取得日数から差し引くことはできません。
| 取得の単位 | 年5日の取得日数への算入 |
|---|---|
| 1日単位 | 1日として数える |
| 半日単位 | 0.5日として数える |
| 時間単位 | 数えない |
時間単位の取得を日数に換算して合計していると、5日に届いていないのに達成したと判定してしまうおそれがあります。
このように、有給休暇の自動計算で間違えやすいのは、勤続年数の数え方、時効と消化の順番を考えた残日数、年5日の取得日数に時間単位を含めてしまうことの3つです。
次は、有給休暇の自動計算を勤怠管理システムで行う方法を解説します。
有給休暇の自動計算を勤怠管理システムで行う
有給休暇の自動計算を勤怠管理システムで行うと、打刻と休暇申請のデータから付与・残日数・年5日の取得状況までまとめて計算でき、手入力の漏れを減らせます。
打刻と申請のデータから、付与・残日数・年5日をまとめて計算できる
勤怠管理システムでは、日々の打刻と休暇の申請・承認が同じ仕組みの中に記録されます。
そのため、出勤率を打刻から計算したり、承認された休暇を残日数から自動で差し引いたりすることができます。
Excelのように、別の表から出勤日数や取得日を転記する必要がなくなります。
無料プランと無料体験の違い
勤怠管理システムの中には、無料で使えるプランや、一定期間だけ無料で試せる無料体験を用意している製品があります。
| 種類 | 内容 | 確認すること |
|---|---|---|
| 無料プラン | 期間の制限なく無料で使える | 使える人数や機能の制限 |
| 無料体験 | 一定期間だけ無料で全部または一部の機能を使える | 体験後に自動で有料になるか、カード登録が必要か |
無料プランでは有給休暇の管理機能が使えない場合もあるため、必要な機能が含まれているかを確かめておく必要があります。
Excelからシステムに切り替える目安
以下のような場合は、Excelでの管理を続けると手間と誤りが増えやすいため、勤怠管理システムへの切り替えを検討します。
- 従業員が増え、表の更新や確認に時間がかかるようになった
- 入社日がばらばらで、従業員ごとに付与日が違う
- パートやシフト制の従業員が多く、比例付与や出勤率の計算が複雑になっている
- 年5日の取得状況を、期限の前に確認できていない
このように、有給休暇の自動計算を勤怠管理システムで行うと、打刻と休暇申請のデータから付与・残日数・年5日の取得状況までまとめて計算でき、手入力の漏れを減らせます。
次は、有給休暇の自動計算を無料体験で試せる勤怠クラウドを紹介します。
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付与日に法定の日数を自動で付与
勤怠クラウドでは、従業員の雇入れ日を登録しておくと、雇入れから6か月後と以降1年ごとの付与日を、従業員ごとに毎日判定します。
付与日を迎えた従業員には、勤続年数とグループに設定した週の所定労働日数に応じた法定の日数を自動で付与し、週4日以下のグループには比例付与の日数が適用されます。
付与日には出勤率を打刻から算出し、8割に満たない場合や算出できない場合は、自動では付与せずに管理者にアラートで知らせます。
有効期限が早い分から消化し、残日数を自動で計算
付与した有給休暇は、付与ごとに有効期限を管理します。
承認された休暇は有効期限が早い分から順に差し引かれ、有効期限が過ぎた分は残日数から除かれます。
残日数は、従業員の画面と管理者の画面の両方で確認できます。
年5日の取得日数を自動で数え、期限前に通知
法定の付与日数が10日以上の付与は、年5日の取得義務の対象として記録されます。
年5日の取得日数には、法定の有給休暇を全日・半日で取得した日数を数え、時間単位の取得は含めません。
付与日から1年の期限の3か月前になっても5日に届いていない場合は「未達の見込み」、期限を過ぎても届いていない場合は「未達」として、管理者にアラートで知らせます。
30日間無料・カード登録不要
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|---|---|---|
| ライト | 50名まで | 4,950円 |
| スタンダード | 100名まで | 8,800円 |
| プレミアム | 300名まで | 16,500円 |
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